スーパーに見る流通革命と反革命


安売り屋とメー力ーの直結から日本の流通革命ははじまった
日本の流通経路がこんなに長ったらしくできていて、しかもマージンのかなりの部分が流通業者におちる仕組みになっておれば、改革の波がこの部分を狙って押し寄せたとしても別に不思議ではないであろう。
品物にもよるが、メー力ーが自分たちのつくった商品を販売ルートに乗せようと思えば、有力問屋に頼んで、その販売ルートに乗せてもらうよりほかない。小売店がみなデパートのようなスケールだったら、そのメー力ーが自分たちで直接売り込むことも不可能ではないが、全国的に見ると、ちっぽけな小売店が圧倒的に多い。まさか一つや二つの商品を売るために全国に販売組織をつくることはできない。自動車や家電メー力ーならまだ専属販売網をつくることは可能である。しかし、その他諸々の雑貨ともなると、全国の有力問屋に頼み、一次問屋から地方にある二次問屋に流し、それをそれぞれの地域の小売商に卸してもらわなければならない。そういうわずらわしい交渉に大きなメー力ーがいちいちかかわってはおられないから、日立とか、東芝とかいったクラスのメーカーは、別に販売会社をつくってその担当者が販売の仕事を取りしきる。したがって、メーカーの仕切り値は最終売価の半分とか、それ以下ということになり、一次、二次、三次と間屋の手を経るたびに一○%ずつマージンをおとしていったとしても、小売業者に三○%くらいのマージンは残さないわけにはいかないだろう。
仮に五○%の流通マージンがあって一台一○万円のテレビが定価で最終消費者の手にわたるとする。小売業者はテレビを一台売れば三万円儲かる。しかし、小売業者同士の競争は激しく、よその店で値引きをすれば、こちらも値引きに応じないわけにはいかない。小売業者の立場からすれば、同業者より安く売れば、よく売れることは目に見えている。一○万円のものを二万円値引きすると、儲けは一万円しかないが、値引きしたおかげで三倍売れれば、一台も売れないよりはずっとよい。大量に売れれば仕入れる量もふえるから、メーカーの報奨金ももらえる。全国の問屋のなかには資金ぐりのためにコストを割って安く卸すところも現れるから、そういうところから仕入れれば儲けはもっと大きくなる。そのうちによく売る店はいちいち間屋を経由しているのがもどかしくなり、何とか問屋はすっとばして、メーカーから直接仕入れることができないものかと考えるようになる。
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