第76回
経営学！　経営の基本のキホン　その１０

さて、前回では公式を使って【Ａのケース】と【Ｂのケース】の資本利益率を導き出しました。ページを戻ってもらうのも面倒なんで、両ケースを再掲しておきます。

【Ａのケース】
粗利益率５０％の商品を販売して、代金回収は専門のシステムを利用するので支払いは翌々月（２ヶ月）の場合。

　　資本利益率＝５０％÷２ヶ月＝２５％

【Ｂのケース】
粗利益率３５％の商品を販売して、代金回収はゆうパックの代引きサービスを利用するので１ヶ月以内の場合。

　　資本利益率＝３５％÷１ヶ月＝３５％

さて、この２つのケースを比べてみると、一見Ａのケースの方が利益率では大きく上回っており、儲かりそうに思えますが、資本利益率ではＢのケースの方が優れています。　この結果をどう読むのか？

この結果が意味することは、このようになります。まず、ＡのケースよりもＢのケースの方が経営的には安定しているといえます。特に取り扱い商品が高額な場合、この傾向が顕著に現れます。もちろんビジネス上は粗利率が非常に重要ですが、支払いサイト（註１）が延びると、経営的には資金繰りが苦しくなります。ですので、Ａのケースが経営を改善したいと考える場合は、いかに売上回収期間を圧縮するのかがカギとなります。具体的には代金回収システムの変更を検討してみましょう。

一方のＢのケースでは、１ヶ月以内の売上回収期間なので、これ以上短縮化させるのは難しいといえます。経営を改善させるためには「粗利益率」の向上を目標とするしかありません。具体的には、取り扱い商品の価格設定見直し、商品のグレードアップ、取り扱い商品の変更、などが考えられる方法です。

このように、数値として経営の指針が明確化できる「資本利益率」の算出方法。ぜひアナタのオンラインショップ経営にも役立てて下さい。

註１：　手形等が振り出されてから現金化されるまでの期間。

2003年1月4日（土）